政府のがん研究の方向性を示す「10か年総合戦略」の原案が2013年夏に正式決定する。 iPS細胞を使った治療法や、遺伝子検査を活用した予防法の開発などが柱。日本がリードする先端技術のiPS細胞やロボットを活用した医薬品・医療機器の開発を重点分野に掲げ、小児がんでは根治を目指すことや高齢者では体の負担が少ない治療法の必要性を盛り込む。 総合戦略は、政府が2012年6月に見直した「がん対策推進基本計画」に基づくもので、各省庁のがん研究施策の土台となり、2014年度からの10年間が対象。