大日本住友　iPSでパーキンソン治療 2017/02/21

大日本住友製薬は、2014年5月から京都大学iPS細胞研究所とパーキンソン病に対するiPS細胞由来神経細胞移植の共同研究を開始。2015年7月から日立製作所も加わり、患者に移植する神経細胞の大量作製技術や安定供給方法の確立に向けた研究を開始した。

京都大学は、臨床試験を2018年度に開始する計画。治験がうまくいけば、大日本住友製薬が国に承認を得た上で、再生医療製品として実用化する。

パーキンソン病は、脳の「黒質」という部分で、神経伝達物質のドーパミンを放出する神経が減少することで発症する。手足の震えや歩行障害などの症状が出る。主に50歳以上で発症し、国内に約16万人の患者がいる。iPS細胞から神経細胞を作り、脳へ移植すれば、神経を再構築できるという。

iPS細胞でパーキンソン病治療　実用化に向けた研究

大日本住友製薬は神経を運ぶ技術を開発。京都大学とは冷凍保存する細胞の品質を保つ技術を開発。日立製作所とは神経を自動培養装置で育てる方法を開発する。期間は2015年7月から2016年3月まで。

京都大学　iPS細胞でパーキンソン病治療へのスケジュール

 京都大学は、iPS細胞でのパーキンソン病の臨床試験を2018年度に開始する計画。臨床試験は、京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授ら研究グループが計画。神経伝達物質のドーパミンを放出する神経細胞をiPS細胞から作製し、患者の脳に移植。脳内で減っているドーパミンの量を増やす。