世界経済見通し一覧。国際通貨基金(IMF)、世界銀行、経済協力機構(OECD)の実質国内総生産(GDP)成長率予想を一覧にまとめた。
世界経済見通し 2015年～2016年
| 年 | 2015年 | 2016年 | ||||
| 機関 | IMF | 世界銀行 | OECD | IMF | 世界銀行 | OECD |
| 世界全体 | 3.5％ | 2.8％ | 3.1％ | 3.8％ | 3.3％ | |
| 米国 | 3.1％ | 2.7％ | 2.0％ | 3.1％ | 2.8％ | 2.8％ |
| 日本 | 1.0％ | 1.1％ | 0.7％ | 1.2％ | 1.7％ | 1.4％ |
| ユーロ | 1.5％ | 1.5％ | 1.4％ | 1.6％ | 1.8％ | |
| 新興国 | 4.3％ | 6.7％ | 4.7％ | 6.7％ | ||
| 中国 | 6.8％ | 7.1％ | 6.8％ | 6.3％ | 7.0％ | 6.7％ |
【IMF】
2015年4月14日、米国を3.6％から3.1％に下方修正。安定した雇用回復やガソリン安にかかわらず、実質賃金がふるわず想定ほど消費が伸びなかった。また、原油安でエネルギー関連投資が減る見通し。原油安や金融緩和を追い風に、日本は0.6％から1％、ユーロ圏は1.2％から1.5％に上方修正した。
米国利上げでは、一部の新興国や企業がドルの調達難に陥る恐れがあると指摘した。
【世界銀行】
2015年6月10日、2015年の世界全体の経済成長率を3.0％から2.8％に下方修正した。米国は3.2％から2.7％。ドル高による影響に懸念を示した。日本は1.2％から1.1％。個人消費や円安による輸出改善も、政府の債務がリスクと指摘した。一方、ユーロ圏は1.1％から1.5％に上方修正した。
2015～2016年は原油安が中国、インドなど石油輸入国の景気に追い風になる一方、国際商品市況や世界貿易の回復は緩やかになるとしている。ユーロ圏はギリシャの政情不安の再燃に加え、低インフレが続く恐れがあると分析。日本は安倍政権が掲げる労働市場などの経済構造改革が成長を押し上げるとしている。
【OECD】
2015年6月3日、2015年の世界の実質経済見通しを3.7％から3.1％に下方修正した。日本は0.8％から0.7％。消費税増税後の反動減から回復が遅れた。米国は3.1％から2.0％。利上げ観測に伴うドル高が企業収益を圧迫する。ユーロ圏は1.1％から1.4％。ECBの量的緩和などを背景に景気回復見通し。中国は7.1％から6.8％。不動産投資や設備投資の減少、製造業の投資効率低下が成長を下押しする。