日本経済研究センターは2050年の実質国内総生産(GDP)を試算した。米国が引き続き牽引役を果たすとともに、中国は鈍化。試算では女性の活用などで国内制度が安定している国ほど、中長期の成長を保つという結果となっている。
2050年の実質国内総生産(GDP)
米国 27.3兆ドル
欧州 24.1兆ドル
中国 9.6兆ドル
日本 4.7兆ドル
--- 【米国】 企業のしやすさなどで生産性を保つ。 【欧州】 女性の活用が経済の伸びに貢献する。 【中国】 人口減少や外資規制で成長が鈍化する。