メタンハイドレートの調査計画と結果 2017/06/30

メタンハイドレートは「燃える氷」と呼ばれ、次世代エネルギーとして期待されている。メタンハイドレートは太平洋側では海底深くに層で存在しており、埋蔵量が把握しやすい一方、日本海側は海底の表面近くで塊で散在しており、総量の把握や採取が難しいとされる。

太平洋側では2013年3月に愛知・三重県沖合でメタンハイドレートからのガス産出に成功。日本海側では2013年に上越・能登半島沖合でメタンハイドレートが埋蔵されている可能性が高い地域が約225ヶ所あることを確認。2014年には上越沖や北海道日高沖、隠岐の島周辺、秋田・山形沖の4海域・計746ヶ所で表面型メタンハイドレートの存在を確認した

メタンハイドレートの商業化に向けた新工程表

メタンハイドレートの商業化に向け、政府は2018年度をめどに商業化に向けた技術整備を目指し、2023年以降の商業化を目指す計画だったが、経済産業省は2017年6月に新たな行程表を策定した。2018年にも米国、インドと共同で産出試験を実施。国際的な協業で試験コストの抑制とデータを蓄積する。

2018年をめどに米アラスカ州で陸上の産出試験を開始。4～6年は陸上試験に注力。続く4～5年で難度の高い海底からの産出試験を本格化。その後の5年間で商業化のめどをつける計画。

メタンハイドレートの調査計画と結果

【愛知・三重県沖】
政府は2016年秋に愛知県・三重県沖でメタンハイドレートから天然ガスを安定生産するための実験を開始。試掘井の目詰まりなどで、6日間で中止を余儀なくされたが、2017年4月から5月に再挑戦する。安定してメタンガスを取り出す技術の確立を目的とする。

愛知・三重県沖の埋蔵量は日本の天然ガス消費量の10年分とされている。2021年度以降の商業化を目指す。

【北海道】
北見工業大学は、2014年11月22日～11月25日。十勝沖太平洋で表層型メタンハイドレートの海洋調査を実施。メタンハイドレートの存在を示唆する重要な指標である「メタン噴出フレア」と「カーボネート」を発見。表層型メタンハイドレートが多数地点で存在する可能性が高いことを発見した。 

【上越沖・北海道日高沖・隠岐の島周辺・秋田山形沖】
2014年12月25日、経済産業省は日本海上越沖や北海道日高沖、隠岐の島周辺、秋田・山形沖の4つの海域の計746ヶ所で表層型メタンハイドレートの存在を確認したと発表した。上越沖と秋田・山形沖では海底地質を実際に採取するサンプル調査も実施。海底の表面だけでなく、地中深くにもメタンハイドレートが確認された。調査期間の最終年度にあたる2015年度はサンプル調査に重点を置き、日本近海の埋蔵量を算出する。

メタンハイドレートの埋蔵量

メタンハイドレートの位置づけ

メタンハイドレートの位置づけは「液化天然ガス(LNG)の代替」を目指す。2030年～2050年代の日本着のLNG価格を1MMBTUあたり11～12ドルと仮定。6～7ドルの生産原価を目標としている。

メタンハイドレート関連銘柄 

海外のメタンハイドレート開発 

【インド】
2013年9月12日、インド政府が計画するメタンハイドレート開発に対し、日本政府が強力することで一致した。インド政府は日本が3月に太平洋で海底メタンハイドレートからのガス産出に成功したことから協力を要請。インドに「ガスハイドレート研究センター」を設立することで合意した。また、地質データの解析の強力や地球深部探査船「地球」のレンタルの可能性についても今後協議を進めるとしている。

【中国】
2013年に南シナ海北部の広東省沖で高純度のメタンハイドレートを発見し、サンプルを採取。天然ガス換算埋蔵量は1000億～1500億立方メートルとされている。2030年頃の商用化を目指し、探査・研究体制を強化する。